睡眠改善で生産性向上を！

健康経営とは、従業員の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に実践する経営手法です。従業員等の健康増進等にかかる支出をコストではなく、健康投資として捉えることが大切です。

生産年齢人口の減少と従業員の高齢化、働き手不足などの社会的課題を背景に、健康経営の普及が進んでいます。

当事務所では、健康施策により従業員に健康増進はもとより、生産性向上による経営への貢献も可能になるようにサポートしています。

特に社員の睡眠改善に会社が積極的に関与していくことで、プレゼンティーイズムの解消、生産性向上、社外からの評価向上をサポートします

社会保険労務士、臨床検査技師、健康経営アドバイザー、スリーププランナーである当事務所代表がサポートいたします。

労働時間のコントロールで生産性向上

労働者が適正な睡眠時間を確保する上でポイントとなるのが労働時間です。労働時間が長くなるほど、睡眠時間は短くなる傾向があるからです。

本邦における労働時間と睡眠時間の関係についての調査研究によると、男性における睡眠時間が6時間未満になるリスクは、1日当たりの労働時間が7時間以上9時間未満の人を基準とした場合、労働時間が9時間以上の人は2.76倍、11時間以上の人は8.62倍に著しく増加することが報告されています。

女性の場合も、労働時間が9時間以上の人は2.71倍、11時間以上の人は5.59倍に増加することが報告されています。

さらに、時間外労働が1日当たり5時間を超えると睡眠時間は著明に短くなるとの報告もあります。

このように、睡眠時間の確保のためには、長時間労働の是正等の労働時間の管理が大変重要になります。

働き方改革では、休息時間を十分に確保するため退勤から次の出勤までの間に一定時間以上の休息（インターバル）時間を確保する「勤務間インターバル」制度の導入が企業の努力義務とされています。

本邦の調査では、インターバル時間が12時間未満の者は、睡眠休養感の欠如、疲労感の増加、ストレスをより感じていることが報告されています。

勤務間インターバル制度は、長時間労働が生じやすく交替制勤務等の勤務形態が不規則になりがちな職種においては、睡眠時間を確保する上で有用です。

健康的な睡眠をとるためには、規則正しいスケジュールで睡眠時間を確保することも重要です。そのため、勤務間インターバルを活用するとともに、睡眠をとる時刻帯が日によって著しくずれることがないような工夫も、同時に取り入れることを考えていきたいところです。

出所・参考：健康づくりのための睡眠ガイド2023（健康づくりのための睡眠指針の改訂に関する検討会）

睡眠改善を推進する社労士なら、働き方や休息の仕方を改善するノウハウと社員の睡眠教育で健康経営を後押しします。

お気軽にご相談ください。